インフラ業界への転職を検討する際に、気になるのが将来性ではないでしょうか。
本記事では、インフラ業界の今後と、とくに将来性が高い分野についてご紹介します。
インフラ業界は
安定している！その理由は？
インフラ業界には社会を支えるという役割があり、長期的な需要と安定した経営が約束されています。
需要が落ちにくい
インフラ業界は、電力・ガス・鉄道・道路など、我々の生活に欠かせないサービスを提供しています。
どんなに景気が悪くても、電気やガスを使わなくては生活・企業活動ができません。たとえ少子高齢化が進み、インフラを利用する人数が減ったとしても、その分社会を維持するための「インフラのスマート化」や活用の高度化が進むとみられています。
有事の際は、
国や行政からの支援も見込める
インフラ企業がサービスを提供できなくなると、多くの国民や企業に影響が出てしまいます。このため万が一経営が悪化した場合や資源の価格が暴騰した場合、災害でサービス提供が難しい状況になった場合は、国や都道府県からの援助が期待できます。
他業種と比べて
競争相手となる企業が少ない
インフラ事業を新たに始める場合、大規模なプラント設備や送電網、線路、浄水場など設備投資に莫大な費用がかかります。また、参入には政府や自治体の認可が必要であり、新規の企業が簡単に事業を始めることはできません。
このため他業種と比べると競合他社が少ない傾向にあります。売上を奪い合ったり過度な価格競争をしたりして、経営状態が悪化する心配はありません。
インフラ業界の今後
一方でインフラ業界は「作ったものを維持する」段階から「先端技術で設備を強靭化する」変革期に突入。技術者だけでなく、デジタル人材や発想力豊かな若手人材など、幅広い人材が活躍できる環境になっています。
老朽化するインフラ設備の
維持・更新
橋や道路、水道管や電力網など、高度経済成長期に整備された設備の多くが寿命を迎えています。今後はこれらを「安全に運用し続ける」ため、メンテナンスや更新工事の需要が拡大していくとみられています。
また、防災・減災の観点からもインフラの強靭化が急務です。建設技術者だけでなく、ICT、環境工学、データ解析など多様なスキルを持つ人材が必要とされるようになるでしょう。
担い手不足と技術継承の問題
建設業では、55歳以上が約3割を占める一方、29歳以下の若手が約1割しかおらず、ほかの産業に比べて若手の比率が著しく低くなっています※。このままでは継承ができず、長年培ってきた技術やノウハウが失われてしまうかもしれません。
インフラ業界の発展には、担い手の採用と人材育成が不可欠です。とくに、デジタル技術や環境問題に対する知識を持った人材の需要が高まっています。
カーボンニュートラルと
再生可能エネルギーへの転換
カーボンニュートラルとは、CO2（二酸化炭素）をはじめとする温室効果ガスの排出量を実質ゼロにすること。深刻化する気候変動への対策として、今や世界中で優先課題となっています。
インフラ業界では、再生可能エネルギーの活用や、環境負荷を最小限に抑えるインフラへの転換が急がれています。今後は、再生可能エネルギーを効率的かつ安定運用するためのシステム構築や、電気・土木・デジタル技術を融合させたインフラの強化などが進められていくでしょう。
DX・スマートインフラの加速
少子高齢化による労働力不足と設備の老朽化という喫緊の課題に対応するため、政府（国土交通省）主導でDXが推進されています。ドローンやレーザースキャナーを使った設備・建物の点検・劣化診断、重機の自動運転、データの自動管理など、多くの技術によってインフラの運用が効率化。今後も生成AI・IoT技術の導入やオンライン・電子化などが進むと見られています。
インフラ業界のなかでも
将来性が高いのは「電気」
AI・データセンター特需
AI技術の急速な普及に伴い、電力消費量も増えています。経済産業省によると、データセンターや半導体工場の新増設等の影響により、今後10年で電力需要が約6％増加する見込みだそうです※。
データセンターとは、AIが大量のデータを学習したり、複雑な計算処理を行なったりするために欠かせない施設のこと。データセンターを稼働させるためには、一般家庭に換算すると約1万～1万6千世帯分もの電力約50MW（メガワット）が必要だといわれています。
脱炭素の主役
脱炭素（カーボンニュートラル）社会を実現するためには、化石燃料から太陽光、風力、水力、地熱など、発電時にCO2を排出しないエネルギーへの転換が必要です。
太陽光や風力といったクリーンエネルギーは、一度「電気」に変換しないと運ぶことができません。送電網の整備や、太陽光発電・蓄電池設備の設置など、電気分野の需要は急増しています。
老朽化対策の巨大市場
高度経済成長期に整備され、寿命を迎える設備のなかで、とくに多いのが電気設備です。発電所や変電所から電柱、電線、一般家庭のコンセントまで、電気設備は多種多様かつ膨大です。また、単に新品に替えるだけでなく、アップグレードもしなくてはなりません。
点検を自動化したり、異常を検知したりする「スマートグリッド」への作り替えも進んでおり、今後も長期的な需要が見込まれています。
電気分野の高い将来性
インフラ業界は生活基盤としての需要が非常に安定しており、有事の支援や低い競合性など、他業界にはない強固な経営環境が特長。
昨今は、設備の老朽化対策やDX、脱炭素化といった大きな変革期にあり、新たな技術者のニーズが急増しています。とくに「電気」分野は、AI普及に伴う電力需要増や再生可能エネルギーへの転換により、将来性が高い領域といえます。
安定した土台で、長くキャリアを築ける魅力的な業界でしょう。
社会インフラ4事業を展開
する日本リーテック
という
社会インフラの根幹を支え、
日本を走らせる企業日本リーテック
日本リーテックを一言で言うと、日本の社会インフラを支える総合電気工事会社です。鉄道電気設備工事、道路設備工事、建築電気設備工事、送電線設備工事の4つの事業を軸にこの国の未来を支え、人々の安心をつないでいます。
東証プライム市場に上場しており、2023年から3年連続で増収増益※を記録している成長性・安定性も、強みのひとつです。
（https://finance.matsui.co.jp/stock/1938/settlement/index）2026年4月10日時点。
「総合電気工事会社」という強み
日本リーテックの強みは、鉄道・道路・建築電気・送電線という、社会インフラを網羅している点にあります。
電気を運ぶ送電線から変電所、電車、駅舎の電気設備、道路の電気設備、建築施設における電気設備など、街を動かすための電気の供給ルートのほぼ全域をカバー。単に設備工事をするだけでなく、インフラとその周辺をトータルに把握し、適切な設計や施工を提案することが可能です。
日本リーテックで働く魅力
巨大インフラを支える、
大きなやりがい
日本リーテックは、鉄道電気設備事業を主軸に、交通信号や道路標識、公共施設の照明、街へ電気を運ぶ送電線、各種情報・通信設備まで、わたしたちの生活を支える多様な設備構築を担っています。自分の仕事が何千万人もの移動や日常を支えているという、大きな使命感とやりがいが、この仕事の一番の醍醐味ともいえます。
一生モノの資格と技術を
手に入れられる
インフラ業界の仕事は、高い専門性と技術が求められます。日本リーテックでは人材育成のために、総合研修センター「ゆめみ野学園」を所有。現場さながらの環境で、実際の設備に触れながら研修や技術競技会を行なっています。
新人だけでなく、中堅社員もベテラン社員も、階層別の研修を通して技術と「安全文化」を継承。国家資格の取得も支援してくれる環境のなか、未来のインフラを担う“真のプロ”として成長することができます。
景気に左右されない安心感
鉄道、電気などの社会インフラは、景気に左右されることなく人々に必要とされています。日本リーテックはJR東日本のパートナー会社であり、取引先には、JR各社や東京電力、東京都交通局、大阪市交通局など公共性の高い団体が名を連ねます。
また、インフラ関連の工事は施工だけでなく、施工後の保守や点検による長期的な収益も見込めます。このため、将来的な安心感を持ちながら長期的なキャリアを形成することができます。
職種のインタビュー記事一覧
日本リーテックの4事業にまつわる「鉄道施工管理」「道路施工管理」「電気施工管理」「送電線施工管理」の4つの職種について、インフラ業界に決めた理由や働きがい、入社後の印象的なエピソード、休日や夜勤勤務事情など、現役社員のリアルな声を取材しました。
